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enfac社会課題の見つけ方
伊藤 大貴
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社会課題の見つけ方を学ぶ重要性
10~20 年後の日本がどうなっているかをデータにより推測し、把握することで、ビジネスやマーケティングに役立てることができる動画コンテンツ。確実に来るであろう未来を理解することで、対処すべき課題、新たなヒント、解決策を正しく発案することができます。1本あたり3～8分程度の短い動画で、スキマ時間に手軽に効率よく学習することができます。
この学習で期待される効果・特徴
- 将来の戦略を立てる上で不可欠な情報をインプットできる
- 顧客より先に、顧客の将来を理解できる
- 論拠を持った事業計画書を作成できる
講師紹介
株式会社Public dots&Company 代表取締役
伊藤 大貴
1977年生まれ。2002年早稲田大学大学院理工学研究科修了後、日経BP社入社。
日経エレクトロニクス編集部を経て、2007年横浜市議会議員初当選。3期10年。リスクコミュニケーション戦略支援をはじめ、公民連携のコンサルティングを手がける。
テクノロジー、メディア、リスク管理など各種コミュニケーション戦略、パークマネージメントなどを得意とする。フェリス女学院大学非常勤講師。
『日本の未来2019-2028 都市再生/地方創生編』（2019年、日経BP）など、著書多数。世界銀行をはじめ、大手企業での講演多数。
価格
enfac社会課題の見つけ方
2,980 円/月
コンテンツ詳細
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コンテンツ内容
enfac社会課題の見つけ方
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動画コンテンツ一覧
動画コンテンツ
01
2028年の日本（6本）
- 日本の未来2019-2028の概要
- Public dots & Companyを立ち上げた背景
- 人口減少と都市化、難しくなるユニバーサルサービス
- 2028年の都市と地方
- 拡大する都市と地方の格差
- 自治体の勝ち組、負け組
02
人口動態（8本）
- 都市雇用圏とは
- 都市雇用圏への人の流れ「東京・名古屋・大阪」
- 都市雇用圏への人の流れ「札幌・仙台・広島・福岡」
- 人口動態トレンド
- 自治体広域連携
- 都市のオープン化とは
- 都市のオープン化を牽引する3つのトレンド
- 変わる公共の意味
03
公民連携（8本）
- 公民連携のステークホルダー
- 公共からパブリックへ
- パブリック人材とは
- 公民連携3.0
- 公民連携3.0時代のコミュニケーション
- 自治体にとってのPR戦略
- 企業はPRからIR、そしてGRへ
- 政令指定都市の公民連携の仕組み
04
不動産と地域経済（7本）
- 450兆円の公的不動産
- 公的不動産活用のこれから
- なぜ横浜スタジアムを財政負担ゼロで改修できたのか
- 垂直統合から水平分業へ
- 水平分業時代の公民連携の仕組み
- グローバル経済と地域経済の自治体との関わり
- 多様化する地方自治
05
テクノロジーが変える未来（11本）
- 都市と地方をアップデートするテクノロジー
- デジタル政策のこれまでの流れ
- アフターデジタルという考え方
- 製品販売から体験提供へ
- 行動データ×体験＝公共サービス
- 世界で始まっている都市OSとビジネス
- アフターデジタルとこれからの自治体
- テクノロジーのトレンドを追う
- スマートシティ
- 5Gで始まる都市のアップデート
- 5Gで生まれる新しいビジネス
06
地方の教育と戦略（8本）
- 交通と移動
- AIとビックデータ
- ロボティクスとドローン
- 問題が顕在化する地方の公立教育
- 教育とテクノロジー
- 人口減少とビジネスチャンス
- 自治体DXとビジネスチャンス
- ワーケーションと自治体戦略
5000本超の動画ラーニングから課題に合わせて柔軟に組み合わせる
各種専門領域を網羅する豊富な動画コンテンツと企画制作力を活かし、各社の事業と組織に合った提案を柔軟に行います。運営サポートも行うことから、忙しい人材開発担当者の方も安心できるサービスです。最先端の経営知の蓄積を活かし、人と組織の成功を加速させます。コンテンツ活用に関するお悩み・課題をお持ちの際は是非お気軽にお問合せください。
企業組織がお持ちの知識やスキルのDX化/デジタルコンテンツ化を支援
AI音声や動画、ラーニングシステムを活用し、実際のDX化・動画コンテンツ化の実務を担っています。既にお持ちの大量の動画の一括編集や継続編集なども行っています。詳細はお問合せください。